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あるSNSでの一部始終

　芸能人が多く参加しているということで、あるSNSに登録した。これは、その後往来した連絡の全履歴である。

　登録してから、このようなメッセージが届いた。

送信者：みるく
受信日時：2009/03/25 10:40
件名：友達希望
本文：
いきなりだけど今日ってどうですか？食事だけでもいいしあなた任せで。（メールアカウント）のえぃゆぅなので直して下さい。待ってるね♪

　見ず知らずの人から突然のメッセージ。しかも食事だなんて。まぁちょうどこの日は休みでもあったので、酔狂なボクは返信してみたのです。なぜかメッセージ機能が利用不可だったので、記載されていたアドレスに直接メールで。

送信者：masabon2nd
送信日時：2009/03/25 15:49
件名：masabon2ndです＠Ａ駅
本文：
もうすぐＡ駅に着くけど、待ち合わせ場所は（有名スポット）でいいかな

　プロフィールをみたらみるくさんとボクはご近所さんらしい。これでレスポンスが着たら面白いなぁという軽い気持ちでした。

死を以て復讐と成す

　いじめ自殺の報道が、また駆け巡った。残された人間は苦しみますよ。苦しまないなら、もはや人ではない。

　もし中学校でいじめを受けていたなら、転校すればいい。今のコミュニティから逃げることは子どもに限り許されること。大人とて、然るべき手続きでコミュニティを離れることはできる。

　逃げる手段に自殺を選んだのは残念極まりない。あと数ヶ月で卒業を迎え、そのコミュニティは解体されるだけに、その先に希望を託せず命を絶つのは悔しい。

　さりとてその選択は尊重したい。いじめられた生徒は何も悪くないんだから。悪いのは、自殺に仕向けた奴らなんだから。同級生を死に追いやる己の残虐さに苦しむがいい。

　引用したニュースはこちら。

理科を見殺しにする国（入口）

　理科離れは、子どもに教える「入口」の部分と社会人になって仕事にする「出口」の部分に原因がある。今回はその「入口」の話。

　昨年末の記事より抜粋。

＜国際学力調査＞「理科に関心」最下位　数学的活用力も低下

　経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は１２月４日、５７カ国・地域で約４０万人の１５歳男女（日本では高１）が参加した国際学力テスト「学習到達度調査」（ＰＩＳＡ）の０６年実施結果を発表した。学力テストで、日本は数学的活用力が前回（０３年）の６位から１０位となり、２位から６位に下げた科学的活用力と併せ大幅に低下した。また、理科学習に関するアンケートで関心・意欲を示す指標などが最下位になり、理科学習に極めて消極的な高校生の実態が初めて明らかになった。
◇５７カ国・地域が参加
　調査には、前回より１６多い５７カ国・地域が参加。日本では無作為抽出された高校１年の約６０００人が参加し、学力テストでは「数学的活用力」「読解力」「科学的活用力」の３分野を、アンケートでは、理科学習への関心・意欲などを調べた。
（略）
　関心などのアンケートでは、理科を学ぶ「動機」や「楽しさ」などについて、それぞれ複数の項目を尋ねた。このうち「自分に役立つ」「将来の仕事の可能性を広げてくれる」など、「動機」について尋ねた５項目では、「そうだと思う」など肯定的に答えた割合がＯＥＣＤ平均より１４～２５ポイント低かった。これらを統計処理し、平均値からどれだけ離れているかを「指標」にして順位を出したところ、日本は参加国中最下位だった。
　また、科学に関する雑誌や新聞などの利用度を尋ねた「活動」の指標でも最下位。科学を学ぶ「楽しさ」を聞いた指標も２番目に低かった。こうした関心・意欲の低下が順位の低下につながった可能性もあるとみられる。【高山純二】
[毎日新聞 - 2007年12月04日 18:25]

　ボクは進学塾で講師をしています。科目は主に数学と理科、まさに理系科目です。生徒に教えている実感として、理系科目が苦手な生徒はトコトン苦手。これは逆（文系が苦手）も然りで、高校生になれば文理選択をするからそれほど問題ではないです。問題は、なぜ苦手意識を持っているかと言うこと。

地方の悲鳴・その一例

　埼玉県は南埼玉郡菖蒲町に在住する某氏のタレコミ。地方自治体の悲鳴が聞こえた。

　広報しょうぶ2008年3月号の２面より。PDFでコピーも閲覧できますが、ここに部分転載します。

合併協議を進めていきます
～合併に関する意向調査で85パーセントが賛成～

　町では、1月18日から31日まで、1市3町（久喜市・菖蒲町・鷲宮町・栗橋町）を基軸とした「菖蒲町の合併に関する意向調査」を実施致しました。
　意向調査の結果は、全回答者の85パーセントの方から、合併について「賛成」との回答をいただきました。これを受けて町では平成22年3月までの合併をめざし、1市3町による、合併に向けた協議を進めていく予定です。（後略）

　一見するとかなりの比率で賛成しているが、この理由として意向調査の投票用紙に同封されていた「ある紙」が関係している。その文面を転載すると共に、地方の実態についてみんなに知って欲しいと思う。

ガソリン税で無策を恥じる

　元号が平成に変わる頃、国会ではこんな議論が交わされただろう。

「昭和という時代が永らく続いたので４月29日が祝日だということは慣例になっている。なので平成になってもこの日は祝日として継続しましょう。」

　そして今、国会ではこんな議論が交わされたに違いない。

「ガソリン税の暫定税率が永らく続いたので税金が高いことは慣例になっている。なので期限が切れた後も暫定税率は維持しましょう。」

　３月末で役目を終えたはずの暫定税率が、そっくりそのまま５月１日に復活した。存続の法案が衆議院で再可決されたからだ。衆議院可決の後は参議院での議論がされるべきだが、完全に棚上げの状態で60日が経過。こちらも期限切れという最悪の皮肉を以てガソリン税が元に戻ってしまった訳です。

　確かに暫定税率廃止による税収減は手痛いだろう。国政において税収増が不可欠なのは分かるさ。地方が国の財源をアテにしているからね。これは我が地元があからさまに言ってるので間違いない。過疎化で税収が減るばかりではやむを得ない。

　だが、何故ガソリン税にこだわるの？税率は適切なの？１ヶ月で復活なんて早すぎなくない？しかも車をよく使うＧＷを狙って？帰省する人は行きと帰りでガソリン代が高騰して、今度こそ混乱してますけど？

ガソリンと地球温暖化？

　ガソリン税の暫定税率存廃問題で、閣僚の方々が「暫定税率を存続すればガソリンの需要が弱まり、地球温暖化防止になる」旨の発言をされておられた。

　ガソリンを、酒やタバコのような嗜好品と一緒にしてほしくないんだなあ。
　環境を気にかければ善しとされる時代は、もう終わったんだから。再生紙の偽装が風穴開けちゃったしね。

　京都議定書について面白い話を聞いた。基準となる二酸化炭素排出量がなぜ1990年になったのか？という話。

　この議定書にヨーロッパ諸国が賛同しているというのがヒント。1990年といえば東西ドイツの統一がなされた年。これを二酸化炭素排出量に照らし合わせると、数値の高い西と低い東が統一することで平均値が下がる。この下がり目を狙って削減目標を制定したのではないか。しからばドイツは削減の幅が小さくて済む。